コロナ禍でありながらフランス車は台数もシェアも拡大した
いま、日本でフランス車の新車販売が好調だ。
日本自動車輸入組合の統計によると、2020年度（2020年4月～2021年3月）の輸入車登録台数は、海外メーカーの乗用車が29万741台から25万4051台へ前期比86.1％となる落ち込みだった。
これは当然、コロナ禍の影響であるが、一般ユーザーにとっては「コロナ禍にしては減少率が低いのでは？」という印象を持つかもしれない。
背景にあるのは、ブランドによって前期の落ち込みに大きな差があり、なかにはフランス車のように前期比100％超えとなっているケースもあるからだ。
具体的には、輸入ブランドのトップ常連であるメルセデス・ベンツが86.1％のほか、BMWは82.3％、フォルクスワーゲンが70.7%、アウディが91.0%、MINIが93.6％などドイツ勢が軒並みマイナス成長となった。一方で、プジョーが116.2%、ルノー98.9%、そしてシトロエンが127.2%と前年並みか前年比で大きく伸びているのだ。
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とはいっても、実数ではプジョーが1万2010台（シェア3.58%）、ルノーが6296台（1.87％）、そしてシトロエンが5614台（1.67％）とまだまだ少ない。ドイツブランドは輸入車のメジャーブランドであり、日本人に馴染みが深いかわりにオールラウンドプレイヤーという商品イメージがある。
一方で、フランス車は本来少数派であるため、個性を際立たせることが可能だともいえる。
