この記事をまとめると
■アメリカでチップは生活の一部となる慣習でサービス従事者の収入源でもある
■日本には原則チップ文化は存在しないがタクシーなど一部では例外も見られる
■スマホ配車やインバウンドの影響で日本でもチップに対する意識は徐々に変化中
海外ではチップ文化が生活に強く根付いている
アメリカのドナルド・トランプ大統領が、就任後の2025年1月25日にネバダ州ラスベガスにてチップへの非課税を表明した。
日本には、サービスを受けた際にそれを提供したひとにチップを払うという文化は原則存在しない。一方で、海外では広く「チップ文化」というものが存在する。ベッドメイキング、レストランでの給仕などなど、旅行ガイドブックにはその国ごとのシチュエーション別でのチップの額なども書いてあるぐらいだ。
筆者が仕事で頻繁に海外へ行くようになった20年前ごろ、アメリカ出張の際にお世話になった現地のひとへ、帰国の際にねぎらいのために地元のやや高級なイタリアンレストランで食事をご馳走した。お腹もいっぱいになりいざ会計しようとするときに、そのひととチップをどうするかが話題となった。
学生のころもアメリカを訪れたが、ユースホステルで自炊かファストフード、よくて街の定食屋さんレベルのレストランだったので、チップといってもせいぜい数ドルを払う程度だったが、さすがにそのときはそのレベルでは終わらないだろうと、あえて相談したのであった。
すると、「このようなレストランのウェイターやウェイトレスの時給は数ドルとかなり安く、チップで生計を立てている」という。そして、「おおむね会計金額の12％程度が目安」と教えてもらった。
その後はタクシーに乗ったりしても料金の1割程度をチップとして渡していた。しかし、昨今のアメリカではインフレや人件費高騰も激しくなり、チップの相場が会計料金の2割ぐらいへと高騰している。筆者はアメリカ以外でも、だいたいコンビニで売っているペットボトルのコーラの値段を目安に、受けたサービスレベルに応じてチップを払うようにしている。