CES2025のヴァレオブースで見たクルマの未来！「SDV」技術の進化から目が離せない

この記事をまとめると
■CASE時代にはSDVとOTAが自動車の進化を担うといわれている
■CES2025において「ヴァレオ」は車載OSとSDVエコシステムを展示し注目を集めた
■サプライヤーが主導する車載OS開発の可能性も浮上している

CASE時代で注目の最新テクノロジー「SDV」

　自動車業界が100年に一度の大変革期といわれるようになって久しい。この言葉とセットで使われることが多い「CASE」は、もともとメルセデス・ベンツの提唱した概念であり、コネクティッド・オートノマス（自動運転）・シェアリング・エレクトリック（電動化）を意味している。

　CASEへ対応することが、自動車メーカーの生き残りには欠かせないというのは、もはやメーカーだけでなく、ユーザーのコンセンサスにもなっているだろう。そのなかで、コネクティッド分野の具体的なテクノロジーとしてよくいわれるのが「OTA」であり、最近では「SDV」が注目を集めている。

「OTA」とは「Over the Air」の略称で、スマホやパソコンのように通信によってバージョンアップを実施しようという手法のこと。そして「SDV」は「Software Defined Vehicle」の略称で、ソフトウェアの更新によって機能追加を可能にしたクルマを指す。そのユーザーベネフィットをわかりやすくすべく、「SDV＝クルマのスマホ化」などと表現することもある。

　しかも、SDVは未来の技術でなく現在進行形ともいえる。有名なところでいえば、テスラの各モデルではOTAによるアップデートでADAS（先進運転支援システム）の機能追加が可能になっていたりする。その意味では、SDVとOTAはセットとなってクルマの進化を担うといえるだろう。

　そんな次世代車の進化に欠かせないSDVを既存の自動車メーカーが開発するには多大なコストがかかるといわれている。そのために、各メーカーは協業や合併などによって規模を拡大することを模索しているという面もある。

　SDVによるベネフィットとしては、CASEでいうところのオートノマス（自動運転）機能と関連したものが多い。これまでの量産車というのは基本的には購入した状態のままで、マイナーチェンジによって進化するくらいしかなかった。もちろん問題があればリコールやサービスキャンペーンによって改善していたが、機能面での進化は期待できなかったのも事実。

　日進月歩の自動運転テクノロジーにおいて、そうした姿勢では商品力が落ちていく一方だ。将来的な機能向上を見込んだハードウェアに仕立てておいて、ソフトウェアの開発ができ次第アップデートすることにより自動運転のレベルを上げていくということが求められている。