この記事をまとめると
■カーシェアサービスがいま大人気だ
■1999年あたりがカーシェア元年とも呼ばれている
■新車販売の現場でも「新車を買うきっかけ」になると注目されている
カーシェアが空前の大人気コンテンツに
2024年は「日本版ライドシェア」というものが注目を浴びた1年ともいえよう。諸外国ではプラットフォーマーと呼ばれる、インターネット上で大規模なサービスを提供する企業が、自家用車を使い第三者を目的地まで運びたいという人と、そのような車両で移動したいという人をマッチングさせるサービスといえる。
一方で、わざわざ「日本型」としている日本型ライドシェアは、そのサービス提供主体が既存のタクシー事業者となることで大きな違いを見せる。実際、タクシーの繁忙時間帯に限ってライドシェアサービスを実施するなど、タクシーの補完的な位置づけにしているところが特徴だ。
これにより、タクシー事業者がドライバーや車両を管理することで安心・安全な旅客輸送を担保しているのだが、「タクシーの2軍」的な存在にも見えてしまう。また、サービスを請け負うタクシー事業者としては、ライドシェアドライバーのなかで、「この人だ！」という逸材がいたら、正規タクシー運転士としてスカウトすることなども想定しているのではないかという側面も見え隠れしている。
ライドシェアサービスを提供している車両の車内行灯画像はこちら
クルマが関係するシェアリングとしては「先輩」といえるのが「カーシェアリングサービス」といえるだろう。街なかのコインパーキングの一画にカーシェアリング車両が置いてある光景はすっかり「街の風景」として溶け込んで久しい。
そもそもカーシェアリングサービスは1940年代のスイスが発祥といわれる。同一地域内の知人同士でクルマを購入して共同所有を始めたのがカーシェアリングサービスのはじまりとされている。
日本では1999年あたりが「カーシェアリング元年」。日本でもスイス同様に隣近所でクルマを共有し、共同使用したいとの流れが、カーシェアの発端とも聞いている。しかし日本では、それまでなかったサービスなどを新たに展開するときに、既存のサービスで限りなく近いものへあてはめるパターンが多く、それがクルマが介在するもの以外でも多く存在する。
実際カーシェアリングでも、運行管理や車両管理という面を考えて、「新しいレンタカーサービス」と位置づけ、つけられるナンバープレートを「わナンバー（一般的なレンタカーのナンバープレート）」としてレンタカー事業者（または同条件を有する業者）が中心となってサービスが展開されていくようになり、現在に至っている。
カーシェアのイメージ画像はこちら
公益財団法人・交通エコロジー・モビリティ財団の調べによると、2015年3月の貸渡車両数（カーシェアリング車両数）は1万6418台で、会員数は68万1147人であった。これが2024年3月になると、6万7199台で、会員数は469万5761人にまで増えている。
