この記事をまとめると
■自動車業界は「100年に1度の大変革期」と言われており「CASE」がテーマとなっている
■自動車メーカー各社は空飛ぶクルマ「eVTOL」の開発を進めている
■eVTOLでの移動とクルマ移動を組み合わせて使用するのが前提とされている
自動車メーカーが航空機にも本気で取り組み始めた
もはや自動車業界における「100年に1度の大変革期」という言葉は聞き慣れてしまった感があり、その内容についてはCASE（コネクティッド・自動運転・シェアリング・電動化）の4つが大きなテーマとなっており、“CASE革命”などと呼ばれることもある。
CASE革命についていくだけでも個社では難しく、各社はアライアンスや仲間づくりにも力を入れている。なぜなら、この大変革期においては、CASEだけに注力していてはライバルに置いて行かれてしまう。できるだけ体力をつけて次世代モビリティにおいてリーダーとなることが企業としての生き残りを左右するからだ。
そんな次世代モビリティの代表例といえるのが「空飛ぶクルマ」だろう。
国内でのトップランナーといえる企業が「SkyDrive」社で、Osaka MetroやJTBと提携するなど空飛ぶクルマの社会実装に向けて突き進んでいる。大阪では万博後の2028年からSkyDrive社の開発する3人乗り空飛ぶクルマが事業として飛びまわることが計画されている。
そんなSkyDrive社の機体を製造するのは、スズキの磐田工場となっている。正しくは、Sky Worksという製造子会社により作られるのだが、その製造子会社の約半数はスズキからの出向であり、自動車製造の知見を活かして空飛ぶクルマが作られているというわけだ。
そんなわけで、国産メーカーではじつはスズキが空飛ぶクルマの実現にもっとも近い位置にいるのだが、他社も黙っているわけではない。