年間100万トン近くが発生している廃タイヤの環境対策

この記事をまとめると
■1年間に発生する廃タイヤは日本国内だけでも約100万トンに達する
■2023年に出た廃タイヤ9000万本のうち60％以上は代替燃料として再利用されている
■タイヤの有効活用の手段として今後は乗用車にもリトレッドが広まるかもしれない

自動車業界でも対応が急がれている「カーボンニュートラル」

　数年前までは「地球温暖化」に対して懐疑的な見方をする人を多く見かけたものだが、このところ各地を襲っている豪雨などの被害を思えば、もはや気候変動を否定する人は少なくなっているのではないだろうか。地球全体の温暖化と狭い地域での気象現象をイコールでつなぐのもミスリードという批判もあるだろうが……。

　というわけで、いまや自動車業界は「カーボンニュートラル（実質的にCO2排出量をゼロにすること）」を無視することはできなくなっている。そう遠くない将来には、新規に採掘した化石燃料を使うことが批判される時代となる可能性も、まったく否定できない状況といえる。

　さらに、化石燃料から生まれる工業製品の代表格はプラスチックだが、こうした資源においても、無駄なく使うことが求められているのが現代といえる。より具体的にいえば、プラスチックのような資源については「3R」の環境対策が必須となっている。

　これは、「Reduce（リデュース：削減）」、「Recycle（リサイクル：再資源）」、「Reuse（リユース：再利用）」という3つのRをまとめたもので、資源を循環させる社会を構築することにより、環境負荷を軽減しようというものだ。

　さて、前置きが長くなってしまったが、クルマを走らせる上で、代表的な消耗部品であるタイヤについても「3R」対応が進んでいることはご存じだろうか。なにしろ、日本国内だけでも使用済み「廃タイヤ」は毎年100万トン近く発生している。しかし、それらはゴミになってしまうわけではない。結論からいえば、廃タイヤの9割以上は3R的に有効利用されている。

　JATMA（一般社団法人日本自動車タイヤ協会）の発表している数値を紹介しよう。

　2023年に発生した廃タイヤは約9000万本。ちなみに、タイヤを履き替えた際と廃車になったクルマから取り出される場合に廃タイヤは生まれるが、同年における比率は86:14となっていたという。

　前述したように、廃タイヤの再利用は進んでいる。そのなかでもっとも多いのが「サーマルリサイクル」で、廃タイヤにおける構成比は約64％となっている。これはタイヤを切断したり、破砕したりすることで細かくして、代替燃料として利用するというもの。ごみ処理として燃やすのではなく、燃料として活用しているというわけだ。

　大型車用タイヤでは、リトレッドといってタイヤ表面を張り替える「更生タイヤ」が広まっているが、その土台として使うことで廃タイヤの発生を抑えるというソリューションもある。また、再生ゴムとして活用されることもあり、これら原形加工利用で15％前後になっているということだ。