ひと昔前の当たり前は通用しない新時代の賢いクルマ購入術

この記事をまとめると
■新車を賢く購入するためのポイントはコロナ禍で随分変わった
■新車に対する大幅な値引きができなくなり納期遅延もいまだに解消していない
■働き手不足も相まって新車購入は短期決戦が好まれる傾向にある

コロナ禍が新車の購入方法を変えた

　コロナ禍を経て、新車販売現場の様子も変化を見せている。とくに新車を賢く購入するためのポイントというものがずいぶん変わってきているように見える。そのいくつかをここでまとめて紹介していきたい。

１）残価設定ローンでの買い得度アップ

　原材料費や人件費、燃料代の高騰など、ありとあらゆるものの価格上昇は新車価格にも大きな影響を与えている。単純な新車価格の値上げだけではなく、改良に伴う価格アップなども行われている。しかし、その値上げ幅は諸経費高騰をフォローするには十分といえるレベルではなく、ディーラー利益も圧縮を余儀なくされており、新車購入商談時の値引き拡大が思うようにできなくなっているのが現状だ。

　値引きがまったくできないわけではないが、コロナ禍前のような思い切った値引き額はなかなか提示されないようになってきた。そこで、ここのところ利用頻度が高まっている残価設定ローンを利用する際に、特別低金利や残価率の引き上げなどで月々の支払い負担軽減を図る動きが目立っている。

２）限定的な低金利キャンペーン

　世のなかでは利上げ気運が高まっており、オートローンの世界でも利上げ云々が直接関係しているかは別としても、金利上昇傾向が今後は目立ってくるのではないかとされている。そのなかで、車種や利用期間を限定した「特別低金利ローン」というものの設定も目立ってきている。

　本稿執筆時点では、ホンダZR-Vが「予告なく終了することがある」としながら、0.9％という特別低金利の「残クレ（ホンダの残価設定ローンの名称）」が用意されている。ホンダ系ファイナンス会社の一般的な残クレの金利は4.3％なので、ウェブサイトに掲載されている60回（5年）払いでの試算比では、完済時に乗り換える場合で金利4.3％の支払い総額よりも、支払い総額は約41万円安くなっている。頭金を40万円近く入れての月々の支払額では、0.9％のほうが7500円ほど負担は軽くなる。