この記事をまとめると
■中古車を購入する前に「商談中」という段階が存在する
■店としては早く売りたいので「商談中」は受け付けない場合もある
■早くお金を払った人が優先される場合が多いので「商談中」の段階では油断禁物だ
商談中ってそもそもなに？
クルマを売買する際、昭和の時代から変わることなく見かけるのが「商談中」の3文字。たしかに売り物ではあるけれど、価格の代わりに店頭やネットなどで商談中の文字が掲げられている場合、「誰かが仮押さえてしている状態」である確率が高いです。しかし、定義があいまいで、油断しているといつの間にかほかの人に奪い取られてしまう可能性があります。
では、店舗ごとに意味合いが異なる「商談中」の効力とは？ その意味合いについてまとめてみました。
●「商談中」とは、あくまでも「仮」の話
「商談中」とは、商談に「中」が加わる現在進行形ではありますが、買う側からすれば「ぜったいに買う」「たぶん買う」「おそらく買う」「家族の許可がおりたら買う」「ローンの審査がとおったら買う」など、人によってさまざま状況が考えられます。これらを集約すると「おそらく買うことになるから仮押さえしておいて」ということになります。
ローン審査用紙のイメージ画像はこちら
この「仮押さえ」の認識が、売る側と買う側でズレがある場合、トラブルの元となるわけです。しかも、そのズレに気づくのはたいていほかの誰かが契約したあと。つまり、取り返しのつかない状況であることが多いのがやっかいなところです。
●「商談中」の効力は店舗ごとに異なる
買う側に温度差があるのと同様に、売る側にも温度差があります。「商談中の効力（主に期間）」がどこまで通用するものなのか？ こればかりは問い合わせ時や商談中に各販売店に確認するしかありません。
電話や問い合わせフォームで売られているクルマを買いたいと連絡すれば、ひとまず「商談中」としてくれるケースもあるでしょうし、「ウチは商談中はやってないから」といわれてしまったらそれまでです。
中古車屋のイメージ画像はこちら
商談中としてもらえたとしても「仮押さえ」であることには変わりはないので、結局のところは「早い者勝ち」なわけです。もっとも確実な手段としては、一刻も早く身分証明書と判子と手付金を持って店舗まで行き、契約を交わすしかありません。
●最終的な決定権は店舗側にある
「商談中」としてくれるのはあくまでも店舗側の善意であり、決して「やってもらって当然のサービス」ではありません。つまり、「本当はすぐにでも売りたいところだけど、そこまで欲しいのであれば少しだけ猶予をあげましょう」というスタンスです。
仮に、その店舗のローカルルールで商談中の効力は3日間が期限だと決めていても、担当セールスや店舗の代表者が「若い子なのでクルマを買うことでもっと仕事を頑張ってほしいし、もう少し待ってあげよう」と、特別に1週間まで商談中の期間を延ばすことだって考えられます。
中古スポーツカーのイメージ画像はこちら
どうしても欲しいけれど、やむを得ずすぐに契約できない場合など、購入したいという強い意志を販売店のスタッフに伝えてみる価値は十分にありそうです。
