この記事をまとめると
■日本には軽自動車をベースとした超小型モビリティというカテゴリーがある
■国内で販売されているのはトヨタC+podのみだったが2024年夏に販売を終了する
■日本の超小型モビリティはスタート地点を誤りその後もボタンのかけ違いが続いている
日本自慢の軽自動車をベースに超小型モビリティを作るも……
EVシフトが勢いを失い、代わりにハイブリッド車が盛り返しつつある現在。そもそも日本では発電のほとんどか火力なので、EVにしてもカーボンニュートラルにならないという主張もある。でもその前に、大事なことを忘れてはいないだろうか。
そもそもクルマは数ある乗り物のなかでも、ひとりあたりのCO2排出量が多い。原因のひとつが、乗用車の平均乗車定員が平均1.3人であること。
トヨタ・プリウスのWLTCモードでのCO2排出量は71〜89g/kmなので、間をとって80g/kmとして、1台に1.3人乗っているとすると、ひとりあたりでは61.5g/kmぐらいになる。一方、JR東日本が発表した2020年度の全路線のひとりあたり平均CO2排出量は18g/kmだ。
それならふたりしか乗れない代わりにボディを小さくしたクルマがあればいい。そういう考えは昔からあって、エンジン車ではスマートやスズキ・ツインなどがあった。ただ、小さな乗り物は短距離移動前提なので、航続距離や充電時間などのEVのデメリットが目立たないいため、最近は電動車が主流だ。
そのためのカテゴリーもある。軽自動車をベースとした超小型モビリティがそれで、最初は自治体などがシェアリングとして運用する認定制度として導入され、その後、一般の乗用車と同じ型式指定も認められるようになった。