この記事をまとめると
■2024年10月（輸入車は2025年）から2021年10月以降発売の新型車（同2022年10月以降）に対してOBD車検が施行される
■OBDとはスキャンツールによって故障コードを検出できる仕組み
■OBD車検は法定スキャンツールで取得したデータをサーバに転送して正しく機能しているかを判定して行う
OBDから取り出したデータを検査するOBD車検
2024年10月から、OBD車検が始まる。そう聞いて「車検はわかるけど、OBDってなに？」と思うユーザーが少なくないかもしれない。
OBD（オー・ビー・ディ）とは、オン・ボード・ダイアグノーシスの略称で、日本語だと車載式故障診断装置と表現される。
近年のクルマは各種の制御をするために多数の小型演算装置を搭載している。それらに故障がある場合、外部から接続するスキャンツールによって故障コード（DTC：ダイアグノーシスティック・トラブル・コード）を検出できる仕組みがすでに構築されている。
OBDはこれまで、多様な車両修理のために活用されてきたが、OBD車検ではとくに先進運転支援システムへの対応に主眼を置いている。
近年のクルマは、軽自動車から高級車にいたるまで、いわゆる自動ブレーキ（衝突被害軽減ブレーキ）やアクセルとブレーキの踏み間違い防止装置が標準装備されるようになった。また、高度な自動運転レベル2の搭載車も徐々に増えてきており、さらに一部では自動運転レベル3搭載モデルが量産されるようになっている状況だ。
こうした先進運転支援システムに対する故障や誤作動を防ぐために、国土交通省では有識者による、OBDを活用した自動車検査（車検）の導入を議論し、その答申に基づいてOBD車検の実施を決めたというわけだ。
実際、販売されたクルマで先進運転支援システムのセンサーの取り付け角度の不備で検知機能に不具合が生じたケースが発生している。
では、具体的にOBD車検はどのようにして行うのか？
まず、自動車メーカー各社が、国の関連機関である自動車技術総合機構に対して、保安基準に不適合となる特定DTCと、それを読み出すために必要な技術情報を提出する。この情報をもとに、自動車技術総合機構が作成する「特定DTC照会アプリ」を車両検査を行う全国の車検場や整備工場がパソコン、ダブレット、スマートフォンなどにダウンロードする。この情報をインストールした法定スキャンツールを検査する車両と接続して車検を行う仕組みだ。車両は、車検証のQRコードや電子車検証から読み込んで特定する。
読み出したDTCは、自動車技術総合機構のサーバーへインターネットを介して送信される。その後、、サーバーでは特定DTCリストを照合して、判定結果を法定スキャンツールに送って判定結果を表示するという流れだ。
これまでの車検といえば、人が実際に見て、触って確認してきた。それが、電子デバイスの集合体のように進化してきた近年のクルマの車検では、人の力に加えて、OBD車検のような電子的な検査の領域が拡大するのは当然のことだといえる。
今後、クルマの電動化、自動運転化、そしてコネクテッドの高度化が進むにつれ、車検の電子化もさらに高精度に行われるようになることだろう。