この記事をまとめると
■令和6年能登半島地震の際に被災地でEVが電力源として活躍していた
■2011年の東日本大震災をきっかけに日産と三菱はEVの活用をすすめている
■一部モデルを除き輸入EVはVtoH機能を有していない
被災地の電力供給で活躍するEV
正月の能登半島地震を受け、日産自動車は、災害地へ電気自動車（EV）のアリアやリーフ、またポータブルバッテリーfromリーフ（JVCケンウッドとフォー・アール・エナジー、日産の3社で開発）の無償貸与のほか、日産ディーラーの店舗にある急速充電器を無料とする措置をとった。同様に三菱自動車も、ディーラーでの無料充電を実施した。
被災地では停電が発生し、家庭電化製品はもとよりスマートフォンなどの充電にも不自由する状況となり、災害情報などの入手も困難となりかねない。そうした緊急での電力確保に、EVが移動可能な蓄電池として機能する。電気を車外へ取り出せるのはもちろん、EVへの充電サービスを提供するディーラーには急速充電器があるので、電力を確保できる地域のディーラーでEVを充電し、再び電力供給に向かうこともできる。
もちろん、道路が寸断されるなど、被災状況によって適応しきれない場面はあるはずだが、EVが単に環境適合のためのエンジン車の代替というだけではなく、災害時に停電した際の電源となり得ることが改めて確認されている。
日産と三菱自は、全国各地の自治体と災害協定を結び、災害時の電源確保を視野にした支援を以前から約束してきた。それら協定は、自動車メーカーと自治体だけでなく、地域の販売ディーラーなども関わり、新車試乗体験のために用意されたEVやPHEVを供与することなども考慮されている。