リチウムイオンバッテリーの再利用に本気なのは日産だけというヤバい状況

この記事をまとめると
■EVのリチウムイオンバッテリーの再利用を本気で考え実践しているのは日産だけ
■日産自動車は再利用のために4Rエナジー社を設立し、バックアップ電源用蓄電池として提供している
■リチウムイオンバッテリー再利用は手間のかかる作業であり、降ろせば再利用できるというわけではない

バッテリーの再利用には問題が山積み

　EV後のバッテリーの扱いについて、真剣に考え、行動を起こしているのは、日本の日産自動車しかないといっていいだろう。

　日産は、2010年に初代リーフを発売する前に、リユースやリサイクルを専門に行うフォーアールエナジー（4R ENERGY）社を設立し、EV後のリチウムイオンバッテリーの取り扱いに責任を持つ意志を表明した。

　フォーアールの意味は、4つの言葉のRという頭文字をさし、リユース（Reuse＝再利用）／リセル（Resell＝再販売）／リファブリケイト（Refabricate＝再商品化）／リサイクル（Recycle＝再資源化）である。

　リユースでは、すでに日産は初代リーフについて、廃車される車両から降ろしたリチウムイオンバッテリーパックを分解し、モジュールごとに品質を検査し、品質に応じて3つの段階に種別をわけ、もっとも高い品質を保っているAグレードを、初代リーフのバッテリー交換用として展開している。

　リセルについても、廃車から降ろしたバッテリーの品質点検を済ませたうえで、リチウムイオンバッテリーを、バックアップ電源用の蓄電池として提供している。たとえば、JR東日本の踏切のバックアップ用として、万一の停電に際しても踏切が機能するようにしている。かつては鉛酸バッテリーを使っていたが、中古とはいえリチウムイオンバッテリーを使うことで、短時間（約3分の1）の充電と、10年に及ぶ寿命の長さを見込んでいる。

　リファブリケイトでは、先ごろ日産が公開したJVCケンウッドと共同でポータブル蓄電池に活用し、新商品として市販している。それは、中古バッテリーの再利用ではあるが、再商品化ということで、ポータブル蓄電器自体は新商品として販売している。価格は、既存の市販品に比べやや高めとはいえ、クルマ（EV）で使ってきた耐久・信頼性により、自治体や法人などでの災害対策用などとして期待されている。もちろん、個人が使うこともできる。

　最後のリサイクルについては、まだ再資源化のめどが立っていない。しかし、メルセデス・ベンツがドイツに工場を今年立ち上げ、2020年代中に、技術を構築するとしている。

　あと7年のうちにリサイクル技術が完成するとして、その間はどうするかといえば、4R社がやっている残りの3つのRを、世界の自動車メーカーが取り組むことだ。

　いま、世界的にEVへの移行が急速に進もうとしているが、日産と4R ENERGY社、あるいはメルセデス・ベンツのような行動を明らかにしている企業は限られる。一部に、EV後のバッテリーパックを再利用する試験的動きはみられるが、日産と4R ENERGY社のように、セルに近いところまで細分化して品質を検査しなければ、資源を使い尽くすことにはならない。なぜなら、バッテリーパック内のリチウムイオンバッテリーは、1セルごとに程度に開きがあるからだ。その検査技術も、日産と4R ENERGY社は何年もかけて開発した。それほど手間のかかる作業なのである。