この記事をまとめると
■現在さまざまな商品が値上げされている
■クルマはほかの商品に比べると値上げ率が小さい
■理由には競争が激しいことなどが挙げられる
EVやPHEVでも５％の値上げに留まる
最近は原材料費や輸送費が高騰して、さまざまな商品が値上げされている。食料品の値上げを比率で見ると、極端に高い一部の品目を除いても10〜15％が多い。
その一方でクルマの価格も高められている。大半はフルモデルチェンジ、マイナーチェンジ、一部改良などを受けた時に値上げするが、ほかの商品に比べると値上げ率が小さい。
たとえば日産は、2023年2月にノートとノートオーラの値上げを発表した。この時の値上げには改良は絡まず、純粋な値上げだ。値上げ額の大きなノートオーラNISMOでも、従来の価格が290万8400円で、新規価格は298万1000円になる。比率に換算すると2％に留まった。
日産ノートオーラNISMOのフロントスタイリング画像はこちら
三菱は2022年12月に、アウトランダーとeKクロスEVの価格を改訂した。プラグインハイブリッドや電気自動車は、リチウムイオン電池を使うため、電動機能を備えない車種に比べると値上げ率が大きい。それでもアウトランダーPは、従来の価格が548万5700円、新規価格は570万5700円だから4％の値上げだ。eKクロスEV・Pは293万2600円から308万1100円に値上げされ、比率にすれば5％であった。
このほかマイナーチェンジを実施して価格を変更する場合もあるが、大半は装備の違いを補正して、5％前後の値上げになることが多い。クルマは価格が高いから、車両価格が300万円であれば5％の値上げでも15万円に達するが、比率は小さいわけだ。
三菱eKクロスEVのフロントスタイリング画像はこちら
クルマの値上げ率がほかの商品に比べて小さい理由は、まずは競争が激しいからだ。とくに軽自動車やコンパクトカーの場合、メーカーの商品企画担当者や販売店は、「ライバル車に比べて価格が1万円高いだけでも、売れ行きに影響する」という。
また日本車では、輸送費などの価格に占める割合が小さいこともある。そのために輸入車の値上げ率は日本車よりも大きい。たとえばフォルクスワーゲン・ゴルフeTSIアクティブは、2022年初頭の価格は317万1000円だったが、4月に323万8000円に値上げされ、8月には338万9000円に達した。値上げを2回行ったので、その比率も7％と大きい。
こういった点を踏まえると、日本車の国内販売価格は、割安に抑えられている。日本車の買い得度が際立ってきている。
