この記事をまとめると
■自動車公正取引協議会が「運転支援機能の表示（説明）に関するアンケート」を実施
■ユーザーの運転支援装置への理解が不十分であることが明らかになった
■メーカーや販売店は今後、新たな販売方法を模索する必要があるだろう
正しく理解している人は半分以下
いまや軽自動車にも装備されるようになってきた運転支援装置について、一般にはまだ正確に理解されていない様子が、自動車公正取引協議会の調査によって明らかになった。
調査項目は、自動ブレーキ／衝突被害軽減ブレーキ／ペダル踏み間違え時加速抑制装置／車線逸脱抑制装置／全車速追従機能／自動運転機能／駐車支援機能／同一車線自動運転機能／ハンズオフ（手放し）機能の9つだ。
運転支援機能の付いたクルマを購入したことのない人でも、3分の1前後がそれら装備は運転者の操作を支援するもので、自動運転でないことを理解している。ところが、3分の2前後の人は、5％前後のよくわからないという回答を含め、クルマに運転を任せてよいと誤解しているとのことだ。
また購入経験がある人でも、正しく理解するのは40％前後に止まることがわかった。いずれにしても、半分以下という理解度といえる。
クルマを購入した人のなかでは、納車時に説明を受けて理解していたという答えが9割近いが、結果は上記のようであり、必ずしも正しく理解していたわけではなく、わかったつもりという実情が見えてくる。
もちろん、衝突を疑似体験するといったことは難しいが、全車速追従機能とか、同一車線自動運転機能などは、実際に走行しながらスイッチ操作や、車線変更の場面などでの注意点を実体験することが可能で、それが望ましい。一方、高速道路や自動車専用道路などでないとしっかり体験するのが難しい場合もあり、それには場所と時間を要するので、納車の際の手続きは口頭でということになってしまう現実もあるだろう。