保険料の算出には複数の条件がある
「型式別料率」というファクターも保険料の違いとなって現れてくることがある。
これは型式ごとの保険実績によって定められているもの。具体的には、自家用普通乗用車・自家用小型乗用車はクラス1~17の17区分。自家用軽四輪乗用車はクラス1~3の3区分となっている。
この型式別料率は以下4つの項目において定められる。
対人賠償責任保険/対物賠償責任保険/人身傷害保険/車両保険
単純にはいえないが、ようは車両ごとに事故を起こしやすいかどうかといった傾向によって、この型式別料率は変わってくる。こちらも毎年見直されているため、クルマを乗り換えていなくとも料率が変わってくるというケースはあり得るのだ。
たとえば、登録車でもっとも売れているトヨタ・ヤリス(KSP210)の場合、2022年と2023年の型式別料率は次のようになっている。
数字が大きいほどリスクが大きいといえる。単純に2022年から2023年への変化から判断すると、ヤリスによる事故(支払ケース)が少なかったと捉えることもできるが、算出には複雑な条件があるため、数字が小さいほど安全なクルマと単純にはいえない。また、車両保険については事故の多少だけでなく盗難リスクも含まれている。
まとめると、加入者の評価といえるノンフリート等級と、クルマの評価である型式別料率が毎年変わることにより、同条件であったとしても自動車保険の保険料は一定にならないというわけだ。
そのほかにも自動車保険の保険料に影響するファクターとして、使用目的/年齢条件/運転者の範囲/運転免許証の色などが挙げられる。
意外なところでは、運転する地域によって係数が変わることがある。引っ越したことにより保険料が変わってしまったということもあり得るのだ。
年齢条件については、全年齢と35歳以上で倍以上の価格差になることは知られているだろう。21歳以上、26歳以上といった条件を積極的に活用することで保険料を適切に抑えることができる。このあたりの条件は忘れずに見直したい。