この記事をまとめると
■ヒョンデIONIQ 5やBYD ATTO3など、アジアンメーカーのEVが日本上陸を果たしている
■対する日本メーカーは、トヨタbZ4Xがリコールを解決できずに注文を停止中
■一度失った市場や信用はトヨタであっても簡単には回復できないかもしれない
続々と日本上陸を果たすアジアンメーカーのEV
今年2月の韓国・ヒョンデの日本市場再参入で電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）を発表したのに続き、7月には中国・BYDが乗用車での日本市場参入を発表した。導入車種は、EVだ。そして年明け1月に、最初の商品であるATTO3が発売予定となっている。
一方、トヨタのbZ4XとSUBARUのソルテラは、5月に発売をして間もなく6月にリコールの届出があり、それから3カ月近く経過する現在もなお、原因究明のため注文を停止したままとなっている。
トヨタは、1997年の初代プリウス発売以降ハイブリッド車（HV）の販売を続ける一方、1990年代初頭にはじめたEV開発が一時停滞しているようにも感じられた。他社は、2009年に三菱自動車工業がi-MiEVを発売し、翌2010年には日産自動車がリーフを発売した。
その後、2015年のドイツ・フォルクスワーゲン（VW）による米国でのディーゼル排ガス偽装問題を受け、欧州各国がEV導入を進めるのに際し、トヨタは電動車とはEVのみを指すのではないとして、海外へのEV導入は進めながら、日本へは2030年までの間にと、なかなか明確にしてこなかった。
しかし昨年12月のEV戦略の記者会見を経て、国内へのbZ4X導入を明らかにし、当初の想定より早めの発売に踏み切ったとみられた。国内の新車販売で約50％の占有率を誇るトヨタのEV導入は期待された。ところが、早々のリコール届出となったのである。理由は、タイヤを取り付けているハブボルトが、急旋回や急制動の繰り返して緩む可能性があるためだという。その対応に、3カ月に及ぶ時間を要し、まだ解決に至っていないようだ。
急旋回はもちろん、急制動といっても、急ブレーキを掛けることはめったにない。しかし、EVは回生を頻繁に利用するのが走行上の特徴であり、利点でもある。速度調整をアクセルペダルだけでかなりの部分対処できることに加え、回生を有効活用することによって車載のリチウムイオンバッテリーに充電し、走行距離を伸ばすことに役立つ。