この記事をまとめると
■EVの普及によってガソリン車が減るとガソリンやオイルが手に入らなくなる可能性がある
■それでもエンジン車が残るシナリオも十分に考えられる
■日本はカーボンニュートラル燃料の開発に尽力するほうがコストを抑えられるかもしれない
ガソリン車を所有できてもガソリンを買えなくなる!?
世界的なカーボンニュートラル宣言、CO2排出量の大幅削減を実現するためには、少なくとも乗用車はフル電動化が避けられない……というのが現状でのトレンドだ。
欧州を中心にハイブリッドを含むエンジン車の販売を禁止・休止するという動きも出てきている。もちろん販売中止になったからといって、民主主義においては個人所有が禁じられるわけではなく、しばらくエンジン車が残るともいえる。
そのため一部では、「最後のエンジン車を手に入れておきたい」というユーザーもいるようだ。しかし、どんなに大事にしていてもエンジン車に乗り続けることは難しくなる未来も予想できる。
まず考えられるのは、ガソリンや軽油といった燃料の入手方法に対する不安だ。エンジン車を所有することは個人の権利として認められているとして、CO2排出について企業への制限があれば、石油メジャーといっても一般向けのガソリン・軽油販売をいつまで続けることができるとは限らない。
そもそもクルマの電動化が進み、ほとんどガソリン・軽油が売れなくなれば、現状のガソリンスタンド・インフラを維持するのは不可能になる。レシプロエンジンの航空機や軍事向けにガソリン・軽油の供給は続く可能性は高いが、一般大衆が化石燃料を手に入れるのは非常に難しくなるだろう。
つまり、エンジン車を大事に所有していても、走らせることが事実上できなくなるのだ。
同時に、エンジンオイルも入手困難になると考えられる。エンジン車が減ってくれば、エンジンオイルがビジネスとして成立しなくなるのは自明であり、こちらも一般向けの販売は消えていくと考えるのが妥当だ。
そのほか、スパークプラグやエアクリーナー、オイルエレメントといった消耗品についてもエンジン車の台数が減ってくれば、生産が止まる可能性は高い。エンジンを維持するための部品はデッドストックに頼るという未来も見えてくる。
トランスミッションオイルについては、電動車両でも必要なので将来的にも入手可能かもしれない。それでもエンジン車を走らせるというのは、よほどのコネか、莫大な資産がなければ難しいという時代になるというのが、現時点で考えられるシナリオだ。