この記事をまとめると
■いま新型コロナウイルスの蔓延や半導体不足によってさまざまな分野に影響が出ている
■新車の納期遅延など、自動車業界への被害も大きい
■この記事ではいま起きている自動車業界の異常事態を解説する
値引き交渉よりも納期交渉!?
CASE革命に端を発し、自動車業界が100年に一度の大変革期というようになって久しい。
加えて、新型コロナウイルスの影響、半導体不足など業界をめぐる状況は刻一刻と変化している。いまや末端のユーザーレベルであっても、そうした変化を実感する日々になっているといえる。
簡単にいえば、新車を作りたくても作れない時代になっている。これまで自動車産業が培ってきたサプライチェーンが寸断されたといってもいい。
そうした状況が一時的でないことを象徴するのが、納期4年ともいわれるトヨタ・ランドクルーザーだ。利益率の高い、高級SUVの生産をあえて絞るというのは、従来のトヨタ型ビジネスモデルでは考えづらい。
いま新車でオーダーしても届くのは4年後ということをメーカーが発表してしまうのは、半導体をはじめとした部品供給のほころびが、すぐに解決する目途が立っていないことを意味している。
こうした傾向というのは、新車全般に言えることであり、いまや値引き交渉よりも納期を交渉することをユーザーマインドは優先しているといえるほどだ。こんなことはコロナ以前には考えられなかったことだ。
このような部品不足による生産への影響は多様性を奪うことにもつながっている。
とくに数の期待できないスポーツモデルやスポーティグレードについては各社で計画が凍結されたという噂を耳にすることが多い。
最近、著名な芸能人がスターレットターボを購入したということが話題になったりしたが、かつては大衆車であってもスポーティグレードがイメージリーダーとして必須だった。さらにいえば売れ筋は中間グレードで、それを際立たせるために装備の貧弱なエントリーグレードや割高な最上級グレードを用意するというのも常套手段だった。
しかし、現在では無駄なグレードは作らないというのがトレンドだ。パワートレインの種類も絞られ、グレードについても1つ～2つに絞っているというケースが増えている。いまやモノグレードであることは珍しくない。