この記事をまとめると
■兄弟車となるトヨタbZ4Xとスバル・ソルテラでは販売方式が異なっている
■トヨタはEVへの不安があるためにサブスク＆リースに限定したとも読める
■スバルは消費者と一緒に「安心と愉しさ」を共有しようとしているように見える
似て非なる兄弟車は販売方式も違った
トヨタの本格的な電気自動車第1弾となるbZ4Xは、個人向けにはサブスクリプションのKINTO、法人向けにはリースだけの販売になる。一方、bZ4Xと共同開発されたスバル・ソルテラは、現金一括やクレジット販売などでも購入できる。
スバルはこれまでの新車販売と変わらないが、トヨタの場合はbZ4Xの所有者が個人向けでは株式会社KINTOになる。つまり、トヨタのEV販売のほうが独特なのだ。
トヨタbZ4Xとスバル・ソルテラのフロントスタイリングの2ショット画像はこちら
その理由を、トヨタはバッテリーの劣化やそれに伴う下取り価値の下落に対する消費者の不安をやわらげて永く乗り続けてもらうことが目的だとする。また、EVが処分される段階で容量を残すリチウムイオンバッテリーを回収し、二次利用やリサイクルにつなげるにも、確実な回収を行うにはリース方式がよいと理由づける。それからKINTOであれば、整備代も月額料金に含まれるので、故障などへの心配も減るとしている。
バッテリーの劣化は、たしかにEVの不安要素ではある。しかし、それはスマートフォンやラップトップ型パーソナルコンピューターなど、端末機器も同じだ。また、使い方によっても寿命は異なる。
トヨタはbZ4Xについて、10年20万kmまたは容量70％を保証するとしており、それが今日のEV用リチウムイオンバッテリーに対する標準的な評価だ。したがって、年間走行距離2万km以上というような人はKINTOの利点を実感するかもしれない。しかし、それ以下の利用であれば、ほぼ心配ないといえる。
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バッテリーへの不安が減れば下取り価格も落ち着くだろう。10年ほど前に、初代リーフ初期型の中古車価格が大きく下がったのは、当時のEV用リチウムイオンバッテリーの仕様によるものだ。この10年間で世界的に改良されている。
EV後の二次利用のためのバッテリー回収も、EVは通信によってすべて把握されているので、基本的には追跡できる仕組みだ。ただし、メーカーにとってリースのほうが容易に回収できる利点はあるかもしれない。
