この記事をまとめると
■2022年から自動車税が増額になるクルマを紹介
■今でも現役で走っているクルマも多い
■プリウスやEVは増税の対象外となっている
今年から増税対象になってしまう名車を振り返る
新年度・新生活になってゴールデンウイークが楽しみだなあと思っている時期に届くのが自動車税・軽自動車税の納税通知書だ。そして自動車税の時期になると、通称「旧車増税」と呼ばれている13年経過したクルマへの増税が話題となる。
旧車増税、正しくは「経年車重課」という制度は、ガソリン車において、最初の新規検査（≒ナンバーがついたとき）から13年を経過したクルマについて、自動車税率を上乗せするというもの。乗用車でいうと、登録車の場合は約15％、軽自動車では約20％の増税となっている。
具体的には、登録車の1リッター以下のクルマであれば本来なら2万9500円のところが3万3900円になり、1リッター超1.5リッター以下で3万4500円が3万9600円となり、1.5リッター超2リッター以下では3万9500円が4万5400円となる。また、軽自動車の場合は1万800円が1万2900円になる。
ちなみに、電気自動車やガソリンハイブリッドカー、天然ガス車、メタノール自動車、乗りあい用バス、被けん引車については重課対象外となっている。トヨタ・プリウスは2代目であっても年式的には重課対象だが、標準税率で済んでいるのだった。
さて、2022年（令和4年度）に新たに重課対象となる車種は、どのようなモデルがあるのだろうか。
気をつけたいのは、重課の基準となるのは4月1日の段階で新規検査から13年を超えているクルマとなる。つまり、車検証の初度登録年月が平成21年（2009年）3月以前のクルマが重課対象となる。2009年式であっても、4月以降に登録・届出されたクルマであれば重課されるのは来年からだ。
というわけで、2022年の自動車税・軽自動車税で重課されるようになるのは2008年4月以降にフルモデルチェンジしたモデルということになる。2008年4月に時計の針を巻き戻し、あの頃登場したニューモデルを振り返ってみよう。
2008年5月には、ホンダから新型コンパクトミニバンとして「フリード」が初登場した。1.5リッターエンジンを積んだスライドドアのコンパクトミニバンというコンセプトは、2001年に登場した「モビリオ」から受け継ぐもので、さらに使いやすいパッケージに進化したことで、現在につながる人気の礎を築いたのが、この初代フリードだ。
当初はハイブリッドが用意されておらず、パワートレインは1.5リッターi-VTECエンジンのみ（FFはCVT、4WDは5速AT）。乗車定員は最大8名。2列目をキャプテンシートとした7人乗り仕様もラインアップされていた。