主役をトヨタがさらうのかそれとも？　電気自動車バトルを担う「今買える」国産EV (1/2ページ)

この記事をまとめると

■トヨタが2030年までに350万台のEVを世界販売する計画を発表した

■トヨタのEV販売計画の発表でEV導入が遅れていた日本でも急速な普及が期待されている

■現在、日本で買うことができる日本車のEVをまとめた

トヨタがEVに消極的なんて誰がいった！

　トヨタが先ごろ、電気自動車に関する発表を行った。2030年には世界で350万台の電気自動車を販売するという。この内の100万台はレクサスで、北米／欧州／中国では、100％を電気自動車にする。トヨタは1997年の初代プリウスからハイブリッドを手掛け、燃料電池車のMIRAIも2代目になった。電動車の知見を積み重ねており、電気自動車も状況に応じて投入する心積りだったろう。

　そしてトヨタは、約170か国でクルマを販売するから、すべてを電動車にすることは不可能だ。販売する国や地域の事情に応じて、モーターを搭載しない純粋なエンジン車も供給していく必要がある。この多様性は、トヨタの企業規模と各国／各地域の自動車事情を考えれば当然だが、最近はトヨタが電気自動車に対して消極的だという論調も目立ってきた。株価への影響なども考えると、好ましいことではない。

　そこで降り掛かる火の粉を払い除ける意味も含めて、9年後には世界で350万台の電気自動車を販売する計画を発表した。1年間に350万台という販売台数は、中規模の自動車メーカーに相当するが、トヨタはダイハツや日野を除いても2020年に869万台を販売した。トヨタから見ると、350万台は約40％に相当する。それでも大量だが、無理な台数ではないのだろう。

　そこで日本の事情だが、総世帯数の約40％がマンションなどの集合住宅に住み、充電設備を持ちにくい。充電設備を設置しやすい一戸建ての多い地域では、公共交通機関が未発達な事情もあり、ひとりに1台の所有形態が見られる。このような地域では、主に軽自動車が多く使われ、国内の使用環境は、電気自動車との親和性が高いとはいえない。