この記事をまとめると
■クルマにはさまざまなカテゴリーが存在する
■すべてのメーカーが全カテゴリーを扱うわけではなく、OEMなどで補完することも
■とくに近年の動向が注目されるマツダとスバルだ
軽自動車は日本に最適なカテゴリーながら取り扱いが難しい
乗用車にはさまざまなカテゴリーがあり、すべてのメーカーが全部のカテゴリーを扱うわけではない。とくに近年の動向で注目されるのはマツダとスバルだ。両社ともに、今では3列シートのミニバンを販売していない。軽自動車も自社による開発と生産から撤退して、OEM車に変更した。
ミニバンや軽自動車から撤退した理由は、大きくわけて2つある。ひとつは開発と生産の合理化だ。ミニバンは今でも国内の人気カテゴリーだが、海外では販売しにくい。その点でSUVとミドルサイズハッチバックは、海外と日本の両市場で売られるから効率が優れ、ミニバンからは撤退した。
とくに軽自動車は難しい。日本だけで扱われる薄利多売の商品だから、軽自動車の生産と販売は、今ではダイハツとスズキが中心だ。ダイハツはトヨタの完全子会社で、2021年1〜11月の国内販売では、軽自動車販売比率は93％に達する。
スズキはダイハツに比べると小型／普通車にも力を入れるが、国内では軽自動車が84％を占める。このように軽自動車は専門化しないと成立しにくい。
同様の理由に基づいて、日産と三菱は軽自動車を共同開発する。1社だけでは成り立たないからだ。しかも軽乗用車に限られ、バンやトラックなどの軽商用車は、スズキ製OEM車を扱う。
ホンダはOEM関係を持たないので、商用車は乗用車のNシリーズをベースに開発したN-VANへ切り替えた。薄利多売を成立させるため、軽乗用車もN-BOX、N-WGN、N-ONEを用意する。
そのために2021年1〜11月に国内で新車として売られたホンダ車の53％が軽自動車になり、小型／普通車のユーザーを奪っている、必ずしも好ましい状況ではない。以上のように軽自動車は、日本に最適なカテゴリーながら、取り扱いが難しい。