この記事をまとめると
■ホンダが「2050年交通事故死者ゼロに向けた、先進の将来安全技術」を世界初公開
■事故死者ゼロ目標に四輪だけでなく二輪も含めているのがホンダらしさ
■「操作アシスト」「認知アシスト」「覚醒アシスト」が「知能化運転支援技術」の中心
2050年に交通事故死者数ゼロ実現のためにホンダが考えていること
ホンダの安全に対する野心的ヴィジョン
先だって栃木の本田技術研究所テストコースにて、ホンダが将来に向けた先進安全テクノロジーを構成する具体的な要素技術の数々を、プレス向けに公開・体験させる発表試乗会を行った。ひとつひとつ解説しながら、ホンダの先進安全テクノロジーの方向性と提案を、吟味していこう。
まず、ホンダは2050年に全世界で同社の四輪・二輪が関与する交通事故死者をゼロを目指すことを明らかにした。これはWHO（世界保健機関）が掲げる、2021～30年の10年間で交通事故死者と負傷者数を最低でも半減させようという指針に対する、ホンダ独自のヴィジョンだ。
WHOの指針自体が、国連が提唱するSDGs（持続可能な発展目標）に定められる17の目標のひとつ、「良好な健康とウェル・ビーイング」に相当するもので、当然それは「（地球上の）誰ひとり取り残さない」というSDGsの原則が下地にある。厳密なゼロ目標というより、その達成を目指していくためのヴィジョンと捉えるべきもので、「エンゲージメント・マーケティング」の先例として自動車ではすでに北欧のボルボが、2020年までに新世代にボルボ車に乗っての事故死者や重傷者をゼロにするという「ヴィジョン2020」を掲げていた。
だが、交通事情としてリスク多大な東南アジアで伸び続ける二輪をも対象に含めた点が、2輪メーカーでもあるホンダの矜持と独自性といえる。乗り物に限らず歩行者含め、すべての交通参加者の誰もが安全でいられ、事故に遭うことなく移動の喜びを享受できる社会づくり、そこにホンダの将来的なコミットメントがある。
2030年までに半減というWHO指針にも、ホンダは中間目標的に積極対応するが、同社の施策はあくまでリアリスト視線だ。インフラや交通安全教育、車両法規や道交法の実施、救急医療の体制など、世界各地の市場ごとに大きな隔たりがあり、事故要因および行動という帰結も一様ではない。
そのため、先進国では「ホンダ・センシング」など先進安全技術を普及させ、新興国ではインフラ整備や制度改革など交通安全の土壌づくりを進めるという、両極端をカバーして実効性を高めていく。先進的な予測技術で事故の発生件数を予防的に抑え込むと同時に、乗員および歩行者保護や衝突安全性の強化、さらには事故自動通報システムの導入などで、事後の致死・重傷化率を下げるというのだ。
要は、単に自動運転レベルを3より先に上げていくことで、事故死者・負傷者ゼロを目指すという単純な考え方ではない。リスクから解放された交通社会とは、人がもつ本来の力が活かされ、他の交通参加者との共存、つまりひとりひとりの安心と他者への思いやりによって担保されるべきもの、そんな人間中心の思想の表明でもある。
ヒューマンエラーは原因ではない
よってホンダはひとりひとりに合わせた安全・安心を確保するため、ヒューマンエラーを原因ではなく結果と捉える。事故という誰も望まなかったエラーが起きた要因を明らかにするのに、運転中に活発になる脳領域をfMRIで観察し、ドライバーの視線の動きと、リスクとなる運転行動の因果を解析している。
エラーを検知して修正制御するのではなく、その前段階で予測することで、「安全運転能力を拡張」させるというのだ。しかもひとりひとりのドライバーに合わせるカタチで。
たとえば傾向として、若い初心者ドライバーは前を見るのに精いっぱいで周囲を見渡す余裕がなかったりする。すると視線は前方の狭い範囲に長く偏ってしまい、急な飛び出しのような潜在的な周辺リスクに対応しづらい。
また、高齢のドライバーなら、車線内でフラついたり前走車がブレーキをかけた時に反応が遅れるなど、運転操作の反応自体が遅れがちだ。見落としや目測の誤りだけでなく、だろう運転のような見えてはいるが慣れによる独断的予測もある。