この記事をまとめると
■2020年5月よりトヨタ系ディーラーが全車併売を開始した
■振り返ってみると過去、多くのメーカーが多チャンネル展開していた
■なぜこのような販売方法をとっていたのかについて解説する
かつては各販売店に専売車が多く存在した
最近の新車ディーラーの話題といえば、トヨタ系ディーラーが2020年5月よりトヨタ系正規新車販売ディーラー全店での全車併売（すべての店で原則すべての新車の購入ができる）をスタートさせたことが大きなトピックといえよう。全店併売後も多くの地域で、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、ネッツ店という4チャンネル体制が残っている。
そしてチャンネルごとに資本の異なる販売会社となっていることが多いのに、全店併売化となったことで、たとえばルーミー同士など、同一トヨタ車同士の値引き競争がチャンネル間で激化している。消費者目線でいえばいまの状況は完全に“ウェルカム”なのだが、今後はチャンネル統合というものが各地で目立ってくることになるだろう。
トヨタ・ルーミーのフロントスタイリング画像はこちら
新車販売ディーラーの多チャンネル系列というと、いまではトヨタが目立つが、かつては多くのメーカー系ディーラーで多チャンネル化、そしてそれに伴う専売車のラインアップが盛んに行われていた。
日産はいまでは、店舗外装などのイメージは統一しているが、そのなかに日産店、プリンス店、サティオ店が存在している（一部地域は除く）。そして、全店舗で全日産車が購入できるようになっている。そのため、前述したトヨタ系ディーラーと同じように、たとえばノート同士で値引きを競わせることが可能となる地域が多い。
サティオ店はかつてサニー店と呼ばれ、さらに過去にはチェリー店まであった（いまでも一部存在している）。過去には日産店はブルーバード、プリンス店はスカイライン、モーター店はローレル、サニー店はサニー、チェリー店はチェリー（パルサー）といった専売車が各チャンネルに用意されていた。
日産サニー（初代）のフロントスタイリング画像はこちら
ホンダ系は、かつてクリオ店、ベルノ店、プリモ店を展開していた。いまは“ホンダカーズ”と屋号や店舗メージなどを統一しているが、会社名が以前のまま（ホンダクリオ●●といった感じ）ということも多い。クリオ店はアコードやレジェンドなどの上級車、ベルノ店はインテグラ、プレリュードといったパーソナル＆カジュアルモデル、プリモ店はシビックや軽自動車などコンパクトカーなどが、それぞれ専売モデルとなっていた。
ホンダカーズになってからは、全店全車種扱いとなったが、その後”スモールストア（コンパクトカーや軽自動車中心）”、”クオリティセレクト（上級車中心）”といった、”なんちゃって販売チャンネル分け”のように店舗選別を行うようになっている。
ホンダN-WGNのフロントスタイリング画像はこちら
マツダ店をメインに、マツダアンフィニやマツダオートザムといった名称のディーラーがあるマツダだが、現在ではどの店舗でもすべてのマツダ車を購入できる。
しかし、バブルのころにはマツダ店、マツダアンフィニ店、マツダオートザム店、ユーノス店、オートラマ店とかなり積極的な多チャンネル化を進め、専売車を置いていた。
“5チャンネル時代”ともいわれた当時は、たとえば、マツダブランドでミドルサイズセダンとなるクロノスというモデルがあったが、これはマツダ店扱いとなり、マツダアンフィニ店にはMS-6及びMS-8、ユーノス店にはユーノス500、オートザム店にはクレフ、オートラマ店にはフォードテルスターといった姉妹車がそれぞれラインアップされていた。
マツダ・ユーノス500のフロントスタイリング画像はこちら
また、アンフィニ店はRX-7、オートザム店はスズキからのOEM軽自動車、ユーノス店にはコスモやロードスター、さらにはシトロエンなどの一部輸入車、オートラマではフォードブランドのマツダからのOEM車と輸入フォード車などが専売車種としてラインアップされていた。
つまり、専売モデルを有する販売ディーラーの多チャンネル展開というのは、過去には珍しいものではなかった。なぜそれがなくなってきたのかというと、日本の新車販売市場の縮小化に歯止めがきかないことがある。
マツダが5チャンネル体制を構築したころ、つまり日本がバブル経済真っ盛りだったころに比べると、1990年（暦年／1月～12月）の日本国内での年間新車販売台数は約777万台となり、日本の新車販売台数はこれを頂点にいまもなお基本的に下降傾向が続いている。2020年はコロナ禍で一時的に大きく落ち込んだのであまり参考にならないので、2019暦年での年間販売台数を見ると約519万台となっており、1990年比で200万台以上落ち込んでいることになる。
