登場時から約40％も価格を抑えられるほど熟成していた
自動車メーカーは電動化に向かっている。もはや新興メーカーや小規模メーカーだけでなく、ゼネラルモーターズやホンダのような大規模メーカーであっても将来的にはエンジンを廃止するという方針を示しているほどだ。
そうした世界の流れを見ていると、いかにも日本は電動化に後れを取っていると感じてしまうが、思い返せば100％電気自動車の量産において日本市場は世界に先駆けていたというのは歴史的事実だ。
それこそ世界初の量産型電気自動車といえる「i-MiEV（アイミーブ）」を三菱自動車が発売したのは2009年のことであった。そのままアイミーブは10年を超えるロングセラーとなり、2021年3月に後継モデルの話題も出ぬまま販売終了を迎えている。
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話題にこそなれど、正直なところヒットモデルとはなれなかったアイミーブ。まずは、法人・官公庁向けの販売から始まった、その歴史をざっと振り返ってみよう。
■アイミーブの歴史
2009年6月 市場投入 法人・官公庁向け 目標1400台 459万9000円（消費税5％）
2010年4月 一般向け販売開始 398万円に価格改定
2010年11月 一部改良 車両接近通報装置採用 販売目標400台／月
2011年7月 10.5kWhのMグレード新設 260万円 従来型はGグレード 380万円
2013年11月 Gの代替として新グレードX設定290万1150円 M：245万9100円
2014年10月 一部改良・価格改定 X：283万8240円 M：226万1520円（消費税8％）
2016年12月 一部改良 回生パドル装備 X：262万4400円 M：227万3400円
2018年4月 全長3480mm 登録車に変更 X：294万8400円 Mグレード廃止
2019年10月 消費税10％ 300万3000円
2021年3月 販売終了
10年というのは長いもので、アイミーブの販売期間において消費税率は2度も引き上げられている。しかし、こうして年表にして整理すると、アイミーブの歴史とは商品改良・企業努力によって価格を下げてきた歴史でもあることがわかる。
実際、消費税を抜いた本体価格で比べてみると2009年当時は438万円だったのに対して、2021年では273万円となっている。じつに38％も価格ダウンしているのだ。
価格設定については補助金との関係もあるので、単純なコストダウンだけに理由を求めることはできないが、それでも量産効果が徐々に出てきたことは、その大幅な価格改定からも感じられる。なにしろ、一般向け販売が始まった2010年には、一気に60万円以上も価格を下げているほどなのだ。そして、2010年時点では電気自動車の購入に際して国からだけで114万円の補助金が出ていた。つまり実質的には一般ユーザーは284万円でアイミーブを買うことができたというわけだ。
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この当時、総電力量16kWhものリチウムイオンバッテリーを積んだ電気自動車が、実質300万円以下で買えるというのは、バーゲンプライスではあった。しかし、アイミーブはリヤエンジンの軽自動車「アイ」をベースとした電気自動車であって、分類上も軽自動車だった。電気自動車としてはリーズナブルだとしても軽自動車に300万円というのは腰が引けてしまうのが一般ユーザーの感覚だった。そうした時代背景もあって、アイミーブは特別な乗り物というイメージがついてしまう。
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また、満充電からの航続距離についてもデビュー当初は10・15モードで160kmと軽自動車としても短いと感じるものだったのも、そうした用途を限定するという印象をつけてしまった。2011年の商品改良で回生ブレーキによるエネルギー回収量を増加するなどして、JC08モードで180kmまで大幅に伸ばすことに成功したが、もしデビュー当初に10・15モードで200km近い数字を示すことができていれば、ずいぶんとイメージは変わっていたかもしれない。
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