自宅に駐車している間に充電できないのは非常にもったいない
加えて大きな課題となっているのが、集合住宅や貸し駐車場を利用する人には、充電できない場合が多いことである。自動車メーカーや輸入車のインポーターは、充電できなくても十分に優れた環境性能と走行性能が得られると説明するが、HVより高い金額を支払いながら充電できないのでは、バリュー・フォー・マネーの点でPHEVを購入する意味は損なわれる。
集合住宅では、管理組合の同意が得られないと駐車場に200Vのコンセントひとつ取り付けられない状況がある。その管理組合の協議も、「自分とは関係ない話だから反対」というような、無関心や無理解から実現しない例も多いと聞く。
貸し駐車場についても、土地の所有者の理解が得られなければコンセントの設置は難しい。また設置できたとしても、その電気利用料金の支払いなどを利用者が駐車代とともに支払うなど、清算方法を明確にしなければならない手間がある。200Vの普通充電器でも、カード決済を行える設備があるが、200Vのコンセントを設置するのに比べ設置費用が高くつく難点もある。
こうした国内特有の現状に対し、自動車メーカーや輸入車のインポーターが何か努力する姿勢があるわけでもなく、販売店や消費者任せであるため、PHEVに対する世間の認識も高まりにくい。電気自動車(EV)については、三菱自と日産が10年前から導入を図り、充電に関する努力も続けるが、まだ十分な成果が得られているわけではない。
この問題は、将来的により多くの自動車メーカーが取り組まなければならなくなるEVの販売動向にも関わる。放置すれば、いくら性能や価格の手ごろなEVを自動車メーカーが開発しても、売れないという事態に陥る懸念がある。結局、メーカーはしっぺ返しを食うことになるだろう。
そうならないためにも、エンジン車やHVを売ってきたやり方と違う時代がもうやって来ていることを、メーカーや自動車工業会など関係者が深く理解し、PHEVやEVを消費者が安心して購入できる市場づくりを早急に行わなければならない。