この記事をまとめると
■国産車のほとんどは初めから値引きが前提の価格設定となっている
■しかし値引き交渉の方法を間違える雰囲気も悪くなり、大きな値引きにも期待できない
■この記事ではやってはいけない値引き交渉の具体例を5つ挙げ、解説する
間違えた交渉では雰囲気も悪くなるし値引きも期待できない
昔からよく値引きしてくれるメーカーとして知られたマツダも、最近になって値引きを大幅に引き締めていることが話題となっているが、基本的には今も昔も日本の新車市場は値引き合戦に明け暮れている。
国内展開を始めたばかりのレクサスでは１円も値引きせずの契約が見られ、今でも大幅な値引きには応じない強気の姿勢だ。しかし、それでも下取り査定額の上乗せや用品サービスなどの実質的な値引きは行われてきたし、車両本体からの値引きは普通に行われるようになった。
そもそも国産車のほとんどは最初から値引きが前提の価格設定となっているので、値引き交渉をするのが当たり前なのだ。客が一切値引きを要求しない時でも、ある程度の値引き額は自動的に提示される。
限定販売だったり、デビュー直後から大人気で注文が殺到したりすると値引き額は極端に少なくなるが、一般的にはメーカー小売希望価格の３～10％程度の値引きが実施されている。決算前や在庫車がダブついている場合など、販売店の状況によっては10％をはるかに超える値引き額が提示されることも珍しくない。
まったく同じ商品なのに、商談次第では何10万円も支払額が変わってくるとなると、買う側としては様々な手を駆使して大幅値引きをゲットしたくなるものだが、逆効果となりがちなことも多いので注意が必要。ここでは「商談に注意すべきNGなポイント」を5つ挙げてみた。
かつて、ホンダ系ディーラーのセールスマンや、購入ガイドが中心の新車情報誌の編集者として勤務した筆者の経験によるものである。
