じつにピーク時の半数近くまで減少
ドライブをしていると、閉店になったガソリンスタンドを良く見かける。また、カーナビではガソリンスタンドと表示されている場所が、違う店舗や更地になっていることも珍しくない。そこで、ガソリンスタンドがどのぐらい減っているのか、資源エネルギー庁のデータで調べてみた。
それによると、1994年度の6万0421軒をピークに全国的にガソリンスタンドの数は右肩下がり。特石法(特定石油製品輸入暫定措置法)が廃止され、ガソリンの輸入が自由化された影響で、1996年から1997年にかけては1年間で1,352軒ものガソリンスタンドが廃業して5万8,263 軒にまで減り、暫定税率関連の混乱があった2008年度には4万357軒に激減。2014年度末には全国で3万3,510軒と、ピーク時の半数近くにまでなってしまった！
現象の理由は
・40年以上経過したガソリン貯蓄タンクの改修・交換義務の法制化（2013年1月までが猶予期間だった）
・経営者の高齢化
・自動車保有台数の減少
・走行車両の燃費向上
・走行距離そのものの減少傾向
・『採算性の悪化』（原油価格が上昇しても、店舗間の価格競争が激しく、売値に反映できない）
といったところ。
とくに、東京、大阪、神奈川、愛知の４都県では、20年前に比べ、50％以上も減少しているので驚きだ。地方では、市町村にガソリンスタンドが０～３カ所という「ガソリンスタンド過疎地」が、全国で300市町村にも上る。
高速道路でも給油できるSA・PAが、150ｋｍ以上離れている区間が全国で９カ所もあり、ガソリンスタンド難民は意外に身近な問題なのだ。
ガソリン価格が高くなるのは、非常に困るが、ガソリンスタンドが近場にないというのは大問題。特効薬はないかもしれないが、とりあえず、ガソリンにかかる４つの税金ガソリン税(本則税率)、1リットルあたり28.7円ガソリン税(暫定税率)、1リットルあたり25.1円石油税、1リットルあたり2.54円消費税、(ガソリン本体価格+ガソリン税(本則税率)+ガソリン税(暫定税率)+石油税)×8%を大幅に下げて、ガソリン価格を据え置きしたまま、ガソリンスタンドの採算性を高めてもらって、営業を継続できるよう、後押しするしかないのでは？
